EPSで分かることは何？数字を分析して投資判断を行う理由
EPSは、M&Aや株式投資を行う際に用いられる財務指標の一つです。『1株当たりの当期純利益がいくらあるか』を示すもので、企業の収益性や成長率を判断する材料となります。EPSが変動する要因や、EPSと組み合わせて活用できる指標を確認しましょう。
EPSとは「1株当たり当期純利益」
株式投資やM&Aで『EPS』という用語を目にしたことはないでしょうか？『Earnings Per Share』の頭文字を取ったもので、日本語では『1株当たり当期純利益』と訳されます。
収益性を分析できる財務指標
EPS（1株当たり当期純利益）は、企業の当期純利益を1株当たりに換算したもので、数値からはその企業の収益性が分析できます。
- EPSが高い：企業の収益性が高い
- EPSが低い：企業の収益性が低い
EPSは、投資をする際の判断基準にもなります。『EPSが低い企業に投資をしても得られる利益は多くない』『将来の成長が期待できない』と投資家に判断されれば、企業は資金調達が困難になる可能性があるでしょう。
経営者や経理担当者は、自社のEPSの推移を見ながら、経営方針や資金調達の見直しを図る必要があります。後述しますが、『EPS＝会社の収益』ではありません。収益性を見る指標の一つではあるものの、EPSの数値はさまざまな要因によって上下します。
EPSの計算式
EPSは、以下のように当期純利益を発行済株式総数で割ることで算出できます。
- EPS（1株当たり当期純利益）＝当期純利益÷発行済株式総数
当期純利益とは、株主への配当の原資となる利益です。1年間の企業活動によって生み出された収益から、費用や法人税などを差し引いて算出します。
発行済株式とは、会社の定款で定められた授権株式数（会社が発行することのできる株式の総数）のうち、既に発行された株式です。
なお各企業のEPSは、証券会社の会員サイトやYahoo!ファイナンスの企業情報のページなどから確認できます。
配当性向を確認できる
企業の株式を購入して株主になると、株式の保有割合や会社の業績に応じた『配当金』を受け取れるのはご存じでしょう。多くの投資家は、EPSの数値から企業の配当性向（はいとうせいこう）を割り出しています。
配当性向とは、会社が年間に稼いだ純利益のうち、配当金として株主に還元される割合（利益還元率）で、以下のように割り出します。
- 配当性向（%）＝1株当たりの配当金額÷EPS×100
配当性向は20～30%が一般的で、数値が高くなればなるほど『配当を重視する会社』として、株主に評価される傾向があります。
M&Aにおける判断にも役立つ
M&Aとは『Mergers and Acquisitions』の頭文字で、『企業の合併・買収』を意味します。他社を買収する側は、売り手企業の収益性や将来性などを多角的に調査し、M&Aの可否を決定しなければなりません。M&Aにおいて、EPSはどのように活用されているのでしょうか？
対象会社の成長性を確認する
近年は、事業承継を目的とした中小企業のM&Aが増加傾向にあります。TRANBI（トランビ）のようなM&Aのマッチングサービスが普及し、個人でも気軽に会社の買収ができるようになりました。
一方で、初めてのM&Aでは対象企業の将来性を正しく見極められず、失敗に終わるケースが珍しくありません。
一般的に、会社の純利益が多ければ多いほどEPSの値は高くなります。対象企業のEPSの推移を分析すれば、会社の成長性や将来性を確認できるでしょう。
EPSが高い企業は事業が堅調で、かつ安定した経営基盤があると判断できます。一方で、EPSが低い企業は成長性が低い、または投資した資本の回収率が低い可能性があります。
ただし、『EPSが低いから将来性がない』と判断するのは早計です。企業は事業を拡大させる際、新株を発行して資金調達を行います。企業の業績が好調であっても、発行済株式の数が増えれば、EPSの値が小さくなるケースもあるのです。
高値づかみなどの失敗を防ぐ
買い手が注意したいのが、高値づかみです。M&Aでは、売り手と買い手の交渉によって取引価格が決定されます。買い手はできるだけ安く買いたい、売り手はできるだけ高く売りたいと思っているため、両者間で希望価格のギャップが生じるのが通常です。
買い手は、売り手の企業価値を精査した上で取引価格を決定しますが、相場の把握が不十分だったり、損益の見込みが甘かったりすると、実際の企業価値以上の金額でM&Aを実行してしまう可能性があるでしょう。その場の雰囲気や感情に影響されて、合理的な判断ができなくなる人もいます。
高値づかみのリスクを減らすポイントは、投資に対する明確な判断基準を持つことです。企業価値や将来性はEPSだけでは測れませんが、基準の一つとすることで客観的な評価が可能になります。
EPSが動く主な原因
EPSは、当期純利益と発行済株式総数によって算出されるため、それぞれの値が変わればEPSも上下します。企業の収益性や成長性を見る際は、表面的な数値だけで判断せず、『どのような原因で変動しているのか』を知るのが重要です。
純利益が増加した場合
当期純利益が増加すると、EPSが上昇します。当期純利益は、法人税や経費を差し引いた後の最終的な純利益です。企業の経営状況が改善したり、元々上向きだったのがさらに好調になったりした場合、純利益の増加と共にEPSが上昇します。
1株当たりの価値が上がると、企業としての価値も高くなるため、M&Aでは売り手にとって有利です。買い手も将来性のある企業を買収できるでしょう。
また、企業が初期投資を回収した際にもEPSが上昇します。資金を負債の返済に充当する必要がなくなり、純利益が増加するためです。
自社株買いがあった場合
『自社株買い』とは、発行済株式を企業が第三者から買い戻すことです。企業が自社株を購入すると発行済株式の総数が減少し、1株当たりの価値が高くなります。
EPSは『当期純利益÷発行済株式数』で算出されるため、分母の発行済株式数が減少すれば、EPSの数値は必然的に上昇します。
この場合、『会社の当期純利益は変わらないがEPSは上昇する』という状況が生まれる点に留意しましょう。EPSの高さと収益性は、必ずしも比例するわけではないのです。
企業が自社株買いを行う目的はさまざまです。発行済株式総数が減ると1株当たりの価値が上がるため、既存の株主により多くの配当を還元できます。株価の調整や敵対的買収の防衛策として、自社株買いを活用する企業も少なくありません。
株式分割が行われた場合
株式分割とは、1株を複数の株式に分割し、発行済株式を増加させる行為です。1株を3株に分割すると、各株主の持株は1株から3株に増えます。1株当たりの価値は減少しますが、資産価値そのものは変わりません。
発行済株式総数が増加すれば、必然的にEPSは下がります。つまり、自社株買いとは反対に、『会社の当期純利益は変わらないがEPSは下がる』という状況が生まれるのです。
企業が株式分割を行う目的の一つに、株式の流動性を高める点が挙げられます。流動性とは、市場に出回る株式の多さを示す言葉で、『出回る株式が多い＝流動性が高い』と表現されます。
株式分割で1株当たりの価値が下がれば、これまで株価が高くて買えなかった小口投資家の参入が期待できるでしょう。投資家が増えれば、株価の上昇につながる可能性があります。
EPSの推移が重視される
EPSは複数企業の比較に用いられる場合もありますが、M&Aや投資では『EPSの推移』が重視される傾向にあります。過去から現在までの推移を分析することによって、その企業の成長度合いが分かるのです。
総合的な投資判断が必要
一般的に、EPSは高ければ高いほどよいと見なされますが、表面的な数値だけで判断するのは危険です。前述した通り、EPSの変動には複数の要因があり、必ずしも収益性に直結しているわけではありません。
EPSを単年で見ると企業価値を正しく判断できない可能性が高いため、多くの投資家は、一企業におけるEPSの推移や国内の景気動向などを分析した上で、総合的な投資判断を行っています。
また企業の比較・分析においては、EPSに加えて『BPS（1株当たり純資産）』が用いられる点も覚えておきましょう。株式に帰属する1株当たり正味資産を示すもので、以下の計算式で算出します。
- BPS（1株当たり純資産）＝純資産÷発行済株式総数
BPSは、企業の安定性を見る財務指標の一つです。一般的に、BPSが高いほど負債が少なく、企業の安定性が高いと判断できます。
EPS成長率の計算方法
過去のEPSの比較によって算出されるEPSは『EPS成長率』と呼ばれます。前期と当期のEPSを比較した際、EPS成長率がプラスであれば業績は好調、マイナスであれば不調、0であれば変わらないと判断できます。
- EPS成長率（%）＝（当期EPS-前期EPS）÷前期EPS×100
仮に前期のEPSが80、当期が100である場合、EPS成長率は（100-80）÷80×100＝25%です。1株当たりの当期純利益は、前期と比べて25%増加していると分かるでしょう。
複数の指標と組み合わせて利用する
EPSは、投資やM&Aを行う上では欠かせない指標ですが、単独で用いるよりも、他の指標と組み合わせることで、より多角的な判断が可能になります。EPSと組み合わせて利用したい三つの指標について解説します。
PER（株価収益率）
PERは『Price Earnings Ratio』の頭文字で、日本語では『株価収益率』と訳されます。株価をEPSで割ると、1株当たりの純利益に対して何倍の株価が付けられているのかが分かります。株価の割安感を知るための指標と捉えましょう。
- PER=株価÷EPS
一般的に、PERの数字が大きいほど割高、小さいほど割安と判断できます。株式投資において、業界内で割安な株を探すのに活用できるほか、PERの推移から現在の状態を判断する上でも役立ちます。
PBR（株価純資産倍率）
PBRは『Price Book-value Ratio』の頭文字です。1株に純資産の何倍の値段が付けられているかを示す指標で、PER（株価収益率）と同様に、株価の割安感を測るために用いられます。
- PBR＝株価÷BPS（1株当たり純資産）
- BPS＝純資産÷発行済株式総数
PERは『企業の収益力（利益）』から株価の妥当性を見るのに対し、PBRは『会社の資産面』から株価が割安かどうかを判断するのが特徴です。理論上は、PBR＝1倍が基準となり、1倍以上は割高、1倍を下回ると割安と判断します。
PBRが低い企業には赤字や業績悪化が潜んでいる可能性が高いため、なぜPBRが低いのかを掘り下げる必要があるでしょう。
ROE（自己資本利益率）
ROEは『Return On Equity』の略で、日本語では『自己資本利益率』と訳されます。企業の株主資本（自己資本）に対する当期純利益の割合を示したもので、以下の計算式で算出します。
- ROE（%）＝当期純利益÷株主資本×100
株主資本とは、貸借対照表の『純資産の部』に区分される資本で、株主が保有する資産の総称です。『自己資本』や『純資産』とも呼ばれる点も覚えておきましょう。
ROEからは、株主から提供されたお金を使ってどれだけの利益を上げたかが分かります。一般的に、数値が高いほど経営効率がよく、投資に適していると判断できるでしょう。
ただし、自己資本が少なく、かつ借入が多い企業でもROEが高く出るため、表面的な数値のみで判断するのはリスクがあります。
まとめ
大きなお金が動く株式投資やM&Aでは、企業の分析が欠かせません。EPSは、投資判断に用いられる財務指標の一つで、企業の収益性や成長率、配当性向などを見るために用いられます。
財務指標には、EPSのほかにROEやPBR、PERなどがありますが、数値はあくまでも一つの目安に過ぎません。表面的な数値だけで判断せずに、その数値に至った原因や背景を掘り下げて調べる意識が大切です。
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