マルチプル法とは?EV/EBITDA・PERの見方と計算方法をわかりやすく解説

マルチプル法とは?EV/EBITDA・PERの見方と計算方法をわかりやすく解説

マルチプル法とは、類似企業や過去のM&A取引の倍率を使って企業価値を評価する方法です。EV/EBITDA倍率・PER・PBRの意味と違い、計算例、類似会社比較法と類似取引比較法の違い、M&Aで使うときの注意点をわかりやすく解説します。

目次

M&Aや投資の場面で、企業の価値を手早くつかむ方法としてよく使われるのがマルチプル法です。「EV/EBITDA倍率」や「PER」という言葉を聞いたことがある方も多いでしょう。

マルチプル法は、類似企業の市場での評価や、過去の類似するM&A取引から得られる倍率を使い、対象企業の価値を相対的に評価する方法です。本記事では、上場企業と比べる類似会社比較法(CCA)と、過去のM&A取引と比べる類似取引比較法を取り上げます。

代表的な倍率の意味と計算式、計算例、実務の流れ、メリット・デメリット、M&Aで使うときの注意点まで、わかりやすく解説します。

マルチプル法とは

まずは、マルチプル法の基本的な考え方と、企業価値評価の中での位置づけを整理しましょう。

マルチプル法の基本的な考え方

マルチプル(multiple)は「倍率」という意味です。マルチプル法では、似ている会社がいくらで評価されているかを手がかりに、対象企業の価値を求めます。

たとえば、似た業種・規模の上場企業が、EBITDAの6倍の事業価値で評価されているなら、対象企業のEBITDAにも6倍前後を掛けて、事業価値の目安を出す、という考え方です。

「似ている会社と比べてどうか」で評価するので、不動産の価格を近くの似た物件の取引価格から考えるのと、よく似た発想です。比較の相手さえ適切に選べれば、専門的な予測をしなくても、市場の目線に近い評価額をつかめます。

企業価値評価の3つのアプローチの中での位置づけ

企業価値評価のアプローチは、大きくコストアプローチ、マーケットアプローチ、インカムアプローチに分けられます。マルチプル法はマーケットアプローチに分類され、DCF法はインカムアプローチの代表的な手法です。

コストアプローチは純資産などをもとに、インカムアプローチは将来の収益やキャッシュフローをもとに価値を求めます。3つのアプローチの選び方は、M&Aのバリュエーションの記事でも解説しています。

実務では、ひとつのアプローチだけで決めず、複数のアプローチで求めた結果を比べて、評価額の幅を考えるのが一般的です。マルチプル法は、その中で「市場の目線」を示す役割を担います。

類似会社比較法と類似取引比較法の違い

実務では、類似会社比較法(CCA)と類似取引比較法で、参照するデータが異なるため、それぞれの特徴を理解することが大切です。主な違いを表にまとめました。

項目 類似会社比較法(CCA) 類似取引比較法
比べる相手 上場している類似企業の市場での評価 過去の類似するM&A取引の価格
倍率に含まれるもの 市場での少数株主としての評価 支配権の取得やシナジーへの期待、競争入札の影響などが含まれることがある
データの入手 株価・決算情報から比較的入手しやすい 取引の詳細が公表されないことが多く、入手が難しい
注意点 上場企業と対象企業の規模・成長性の違い 時期の違う取引の市場環境、追加のプレミアムの二重計上
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代表的な評価指標(マルチプル)

マルチプル法で使われる代表的な倍率を、表にまとめました。

倍率 計算式 求める価値 向いている場面 注意点
EV/EBITDA倍率 EV÷EBITDA EV(事業価値) 資本構成や減価償却の方針が違う会社どうしを比べる 回収年数ではない。設備投資の多さの違いに注意
PER(株価収益率) 株価÷1株当たり純利益(EPS) 株式価値 利益が安定している会社 赤字・利益ゼロでは通常の比較に不向き。利益がゼロに近い場合も注意。資本構成の影響を受ける
PBR(株価純資産倍率) 株価÷1株当たり純資産(BPS) 株式価値 資産の多い業種(金融・不動産など) 1倍未満でも割安とは限らない
売上高倍率 EV÷売上高(または株式価値÷売上高) EVまたは株式価値 赤字でも成長している会社 利益率の違いが反映されない。EV倍率と株式価値倍率を取り違えない

EV/EBITDA倍率

EV/EBITDA倍率は、事業価値(EV)が年間EBITDAの何倍と評価されているかを示す指標です。EBITDAは、利払い・税金・減価償却などの影響を除いた利益の指標で、営業キャッシュフローそのものではありません。

たとえば5倍であれば、事業価値が年間EBITDAの5倍に相当するという意味です。ただし、EBITDAには税金や設備投資、運転資本の増減などが反映されていないため、5年で投資を回収できることを意味するものではありません。

資本構成(借入れの多さ)や減価償却の方針が違う会社どうしを比べやすいため、M&Aではよく使われます。一方、倍率は類似企業との相対的な比較に役立つものの、成長性・リスク・必要な設備投資なども異なるため、低い倍率だけで割安とは判断できません。EVとEBITDAの意味は、「Enterprise Value(EV)とは?」・「EBITDAとは?」の記事でも解説しています。

PER(株価収益率)

PER(Price Earnings Ratio)は、株価が1株当たり純利益(EPS)の何倍かを示す指標で、「株価÷1株当たり純利益」で計算します。株主に帰属する利益との比較なので、PERで求めるのは株式価値です。

利益が安定している会社の評価に向いています。純利益が赤字の場合は、PERによる通常の割安・割高の比較には適しません。純利益がゼロの場合は計算できず、ゼロに近い場合も倍率が極端に大きくなりやすいため、比較には注意が必要です。また、借入れの多さなど資本構成の影響を受けるため、資本構成が大きく違う会社どうしの比較には注意が必要です。

たとえば、似た上場企業のPERが12倍で、対象企業の当期純利益が1,000万円なら、株式価値の目安は1億2,000万円です。この場合は、EV倍率のようにネットデットを差し引く必要はありません。

PBR(株価純資産倍率)

PBR(Price Book-value Ratio)は、株価が1株当たり純資産(BPS)の何倍に相当するかを示す指標で、「株価÷1株当たり純資産」で計算します。

PBRが1倍を下回る場合、株価は1株当たりの帳簿上の純資産を下回っています。ただし、低い収益性や資産価値の下落への懸念などが織り込まれている場合もあり、それだけで割安とは判断できません。PER・PBRなどの指標の関係は、「PER・PBR・ROE・ROAとは?」の記事で解説しています。

売上高倍率

売上高倍率は、売上高に対して価値が何倍で評価されているかを示す指標です。赤字でも売上が伸びている成長企業の評価に使われることがあります。

ただし、利益率の違いが反映されないため、同じ売上高でも利益の出方が違う会社を同じ倍率で比べると、評価を誤るおそれがあります。また、「EV÷売上高」と「株式価値÷売上高」では求める価値が異なるので、倍率を取り違えないようにしましょう。

業種によって、使われやすい倍率は違います。製造業など設備の多い業種ではEV/EBITDA倍率、金融や不動産など資産の多い業種ではPBR、成長段階のIT企業では売上高倍率やARRの倍率、というように、事業の特徴に合った倍率を選ぶことが大切です。

業種特有の指標

SaaS企業では、ARR(年間経常収益)に対する評価倍率が用いられることがあります。事業によっては、ユーザー数などを参考にする場合もあります。

ただし、ARRやユーザー数の定義をそろえるだけでなく、成長率・解約率・収益性なども確認する必要があります。LTVなどの顧客単位の指標は、事業の収益性や、採用する倍率の妥当性を検討する材料になります。

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マルチプル法の計算方法と実務の流れ

マルチプル法の計算の流れは、使う倍率によって異なります。EV倍率と株式価値の倍率に分けて、計算の流れと例を見ていきましょう。

STEP1:比較する企業(ピアグループ)を選ぶ

まず、対象企業と業種・事業内容・規模・成長性が近い企業を選びます。この比較対象の集まりをピアグループといいます。

ピアグループの選び方で、評価の結果は大きく変わります。事業の中身が違う会社を入れると、倍率がずれてしまうので、事業内容や収益の構造が近い会社を選ぶことが大切です。

実務では、5〜10社程度を選ぶことが多くあります。少なすぎると1社の特殊な事情に引っ張られ、多すぎると事業内容の違う会社が混ざりやすくなります。

STEP2:比べる数値の条件をそろえて、倍率を出す

倍率を計算する際は、評価の時点や、業績が実績値か予想値か、連結か単体かといった条件をそろえます。比較企業に予想EBITDAを使うなら、対象企業にも対応する予想EBITDAを使います。調整後EBITDAを使う場合は、比較企業との調整の内容の違いにも注意が必要です。

会計基準やリースの会計処理などで、利益や負債の見え方が異なる場合もあるので、EVとEBITDAの範囲が対応しているかを確かめます。複数の企業の倍率は、平均値より中央値を中心に、レンジ(幅)で見ると、極端な値の影響を抑えられます。

EBITDAや純利益が赤字、またはゼロに近い企業は、倍率が負になったり極端に大きくなったりするため、通常の比較には向きません。こうした数値を機械的に平均・中央値に含めず、別の指標や評価方法を検討します。

STEP3:EV倍率で計算する場合

EV/EBITDA倍率では、対象企業のEBITDAに倍率を掛けてEVを求め、そのあとにネットデットなどを調整して株式価値を算定します。

たとえば、EBITDAが2,000万円、適用する倍率が5倍なら、EVは1億円です。ネットデット(有利子負債-現預金)が3,000万円で、ほかに調整がなければ、株式価値は7,000万円になります。ネットデットについては、「ネットデットとは?」の記事で解説しています。

事業に使っていない資産(遊休不動産など)を別に加える場合は、すでにEVやネットデットで反映した価値を二重に計上しないように注意しましょう。

STEP4:PER・PBRで計算する場合

PERでは、対象企業の株主に帰属する当期純利益に倍率を掛けて、株式価値を直接算定します。PBRでも、純資産に倍率を掛けて株式価値を求めます。

PERやPBRで求めた株式価値から、さらにネットデットを差し引くわけではありません。EV倍率とは計算の流れが違うので、取り違えないようにしましょう。

算定した価値と、実際の譲渡価格

算定した株式価値は、譲渡価格を検討する際の参考になります。実際の価格は、デューデリジェンスの結果や取引の条件、当事者間の交渉などによって決まります。

評価の結果は、「〇〇円〜〇〇円」という幅で示すこともあります。この評価の幅を交渉の参考にしますが、買い手が見込むシナジーや取引の条件などによって、実際の譲渡価格が幅の外で決まる場合もあります。

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類似取引比較法とプレミアム・ディスカウントの考え方

過去のM&A取引と比べる類似取引比較法では、取引価格に含まれる要因に注意が必要です。プレミアムとディスカウントの考え方を見ていきましょう。

類似取引比較法の基本的な考え方

類似取引比較法は、過去に行われた類似するM&A取引の価格から倍率を求め、対象企業の価値を評価する方法です。実際の買収で支払われた価格をもとにするため、M&Aの実態に近い評価の手がかりになります。

ただし、取引の詳細が公表されないことも多く、データを集めにくいのが難点です。取引の時期が違えば市場環境も違うため、古い取引の倍率をそのまま使うのにも注意が必要です。

中小企業のM&Aでは、取引の価格や条件が公表されないことも多く、公開されている情報だけで適切な比較事例をそろえるのは簡単ではありません。専門家が持っている成約事例などを利用できる場合もありますが、取引の条件や財務の数値が比べられるものかを確認する必要があります。

取引価格に含まれる要因と二重計上の注意

経営権の取得をともなうM&Aの取引価格には、支配権の取得やシナジーへの期待、競争入札の影響などが反映されることがあります。

類似取引比較法では、こうした要因がすでに倍率に含まれている可能性があるため、追加のプレミアムを機械的に上乗せしないよう注意します。また、類似会社比較法より必ず高い評価になるわけでもありません。

非流動性ディスカウントの考え方

非上場企業の株式は、上場株式のように市場ですぐに売れないため、評価を下げる「非流動性ディスカウント」が検討されることがあります。

ただし、その必要性は、評価対象の持分や売却の可能性、取引の条件などによって判断します。非上場企業であることだけを理由に一律の割引率を適用せず、比較対象の倍率に同じ要因がすでに反映されていないかも確認します。

マルチプル法のメリット・デメリット

マルチプル法の強みと弱みを整理しておきましょう。

マルチプル法のメリット

マルチプル法は、詳細な長期の事業計画を作らなくても、概算の評価額を求めやすいのが強みです。市場や過去の取引の評価をもとにするので、相手にも説明しやすく、M&Aの初期の検討をスピーディーに進められます。

複数の会社を同じ物差しで比べられるため、「この業界ではどのくらいの倍率で評価されているか」という相場の感覚をつかむのにも役立ちます。

マルチプル法のデメリット

比較企業や採用する倍率の選び方によって、評価の結果は変わります。市場の倍率には将来の成長期待やリスクが反映されているため、市場全体が過熱しているときは評価が高く、低迷しているときは低くなりがちです。

また、対象企業ならではの強み(独自の技術や顧客との関係など)や、将来の事業計画は、倍率だけでは十分に反映できません。似ている上場企業が少ない業種では、そもそもピアグループを作りにくいこともあります。

メリット・デメリットを踏まえた使い方

マルチプル法は、DCF法など、ほかの評価方法と組み合わせて使うのが基本です。DCF法で将来の事業計画をもとにした価値を求め、マルチプル法で市場の評価と比べることで、評価額の妥当性を確かめられます。

複数の方法で求めた評価額にずれがあれば、その理由を考えることが、評価の精度を高める手がかりになります。

マルチプル法とDCF法で評価額が大きく違う場合は、DCF法の事業計画が楽観的すぎないか、ピアグループの選び方が適切か、市場全体が過熱していないかなどを確かめてみましょう。

M&Aでマルチプル法を使うときのポイント

M&Aの実務でマルチプル法を使うときに、押さえておきたいポイントを紹介します。

一時的な要因を取り除いた数値を使う

一時的な利益や損失(資産の売却益、災害による損失など)が含まれていると、倍率の計算が実態とずれてしまいます。経常的な収益力を表すように調整した数値を使いましょう。

中小企業では、オーナーの役員報酬や個人的な経費が損益に含まれていることもあります。こうした調整を加えたEBITDAの考え方は、「修正EBITDAとは?」の記事で解説しています。

単一の倍率に頼らない

1つの倍率だけで評価すると、その倍率の弱点がそのまま評価に出てしまいます。EV/EBITDA倍率とPERなど、複数の倍率で評価し、結果の幅を確認しましょう。

倍率ごとに結果が大きく違う場合は、その会社の特徴(借入れが多い、設備投資が多い、利益率が高いなど)が表れていることが多いので、その理由を考えることが評価を深める手がかりになります。

中小企業のM&Aで使うときの注意

中小企業のM&Aでは、上場企業と規模や成長性、事業の安定性が大きく違うことが多く、上場企業の倍率をそのまま当てはめると評価を誤るおそれがあります。

中小企業では、純資産に数年分の利益を加える方法など、ほかの評価方法とあわせて検討することも多くあります。対象企業の実態に合った方法を選ぶことが大切です。

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マルチプル法に関するよくある質問

マルチプル法について、よく寄せられる疑問に答えます。

マルチプル法とは何ですか?

類似企業の市場での評価や、過去の類似するM&A取引から得られる倍率を使って、対象企業の価値を相対的に評価する方法です。類似会社比較法(CCA)と類似取引比較法があります。

DCF法との違いは何ですか?

DCF法は、将来のキャッシュフローを現在価値に割り引いて価値を求めるインカムアプローチの方法です。マルチプル法は、市場や取引の倍率を使うマーケットアプローチの方法で、詳細な事業計画を作らずに概算を出しやすいのが特徴です。両方を組み合わせて使うのが一般的です。

EV/EBITDA倍率とは何ですか?

事業価値(EV)が年間EBITDAの何倍に相当するかを示す指標です。類似企業との評価水準の比較に使いますが、投資の回収期間や投資利回りを直接示すものではありません。

PERやPBRとの違いは何ですか?

EV/EBITDA倍率はEV(事業価値)を求める倍率、PER・PBRは株式価値を求める倍率です。PER・PBRで求めた株式価値から、さらにネットデットを差し引くことはしません。

マルチプル法の弱点は何ですか?

比較企業や倍率の選び方で結果が変わること、市場環境の影響を受けること、対象企業ならではの強みや将来の計画を反映しにくいことです。ほかの評価方法と組み合わせて使いましょう。

まとめ|マルチプル法を理解して企業価値評価に活かそう

マルチプル法は、類似企業の市場での評価や過去のM&A取引の倍率を使って、対象企業の価値を相対的に評価する方法です。概算の評価額を手早く求められ、M&Aの初期の検討で役立ちます。

押さえておきたいポイントは、次のとおりです。

  • 倍率の意味:EV/EBITDA倍率は事業価値の倍率で、回収年数ではない。PBRは1株当たり純資産との比較
  • 計算の流れ:EV倍率はEVを求めてからネットデットを調整、PER・PBRは株式価値を直接求める
  • 条件をそろえる:実績か予想か、連結か単体か、調整の内容をそろえて比べる
  • プレミアム・ディスカウント:評価の前提に応じて必要性を判断し、二重計上を避ける

マルチプル法は、DCF法などほかの評価方法と組み合わせることで、より説得力のある評価になります。倍率の意味と計算の流れを正しく理解して、企業価値の評価に活かしましょう。

記事監修: 株式会社トランビ 代表取締役CEO 高橋 聡
【プロフィール】
アスクホールディングス株式会社代表取締役社長、中小企業庁中小M&Aガイドライン作成委員。アクセンチュアを経てアスクホールディングス株式会社を先代から事業承継。中小企業におけるM&A活性化の必要性を痛感しトランビを創業。
著書: 「起業するより会社は買いなさい」サラリーマン・中小企業のためのミニM&Aのススメ
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